ここ数年で全国の各自治体で補聴器購入時の助成事業を開始するところが増えてきました。しかしまだまだ普及率は低く、実際に開始する自治体は少ないです。
少しでも補聴器購入時の経済的負担を減らす方法として、医療費控除を受けられる場合があります。
それは、一般社団法人耳鼻咽喉科学会が認定した「補聴器相談医」が、「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」により、補聴器が診療等のために直接必要である旨を証明している場合には、当該補聴器の購入費用（一般的に支出される水準を著しく超えない部分の金額に限ります。）は、医療費控除の対象になる、というものです。
まず、「補聴器相談医」に相談し、その後「認定補聴器専門店」にて「認定補聴器技能者」に調整をしてもらい補聴器を購入しましょう。
当社は全店「認定補聴器技能者」が在籍する「認定補聴器専門店」です。お客様に合う補聴器をお探しするお手伝いをさせていただきます。